「在庫削減・在庫管理」革新セミナー
〜今こそ「適正在庫を維持できる仕組み」を構築しよう〜
急激な景気悪化の中、各企業は「在庫削減」に対し、必死で取り組んでいます。しかしながら、各社とも「緊急対応」的な部分が多く、根本的な「適正在庫水準維持」ができる仕組みを作っているとはいえません。
また、在庫は生産活動・販売活動の結果生じるものです。つまり悪い在庫を分析することで会社が抱えている課題・問題を浮かび上がらせることができます。
本セミナーでは、在庫削減(適正在庫水準の維持が実現できる仕組み造り)・及び在庫を分析することによる課題抽出方法に関し、概要のご紹介をします。
【セミナープログラム】
13:00〜 |
受付開始 |
13:30〜13:35 |
ご挨拶 キヤノンITソリューションズ株式会社
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13:35〜14:05 |
【基調講演】在庫削減の全体像 株式会社アットストリーム ディレクター 中平 将仁 (概要)今まで多くの会社が在庫削減に取り組んでいますが、失敗に終わる、または目標に達していない会社が大多数です。在庫は様々な活動の結果出来るものであり、出来てしまったものはなかなかコントロールできません。当日は適正在庫管理の仕組み・在庫削減の方向性に関し、講演します。 |
14:05〜15:05 |
事例紹介@ Q社(多品種少量型・製造業)在庫削減改革事例
株式会社アットストリーム マネジャー 杉原 健史 (概要)多品種少量の製造形態における、「在庫を結果にしない」在庫管理ならびにその管理運営を支える在庫分析手法・在庫評価基準について、ご紹介します。中でも、少量流動品に関する在庫管理の仕組みを徹底的に見直すことで、改革を推進されている製造業Q社の実例をご紹介します。 |
15:15〜16:05 |
事例紹介A 「見える化」から始まる製品在庫の適正化活動
キヤノンITソリューションズ株式会社 ソリューション推進本部 コンサルティングセンター シニアコンサルティングスペシャリスト 杉原 誠 (概要)景気が悪化した途端に在庫が溢れる、というのは良く聞く話です。常日頃から正しく在庫実態を捉える、つまり、”見える化”が在庫の適正化にとても大事である事を、事例を交えてご紹介します。 |
16:05〜16:50 |
計画主導型生産管理ソリューション「ALPHASE」のご紹介
キヤノンITソリューションズ株式会社 製造事業本部 製造事業部 第一販売推進部 担当課長 能村 諭 (概要)製造業における経営課題・業務課題を解決すべく誕生した、計画主導型生産管理ソリューション『ALPHASE』。生産計画を核として、製造現場の「ムリ・ムダ」を極力排除することが可能になります。この度リリースされましたALPHASEの新バージョンのポイント(特長)をデモを交えてご紹介致します。 |
16:50〜17:00 |
本日のまとめ(質疑応答) |
※ 内容および時間帯は、変更となる場合がございますので予めご了承ください。
※ 定員となり次第締め切りとさせていただきます。
※ 同業他社様からのお申し込みは、お断りさせていただく場合がございますので、あらかじめご了承ください。
【開催概要】
名称 |
「在庫削減・在庫管理」革新セミナー |
日時 |
2009年7月8日(水) 13:30〜17:00(13:00受付開始) |
会場 |
キヤノンITソリューションズ株式会社 大阪支社 梅田事務所 18F セミナールーム2 |
主催 | |
共催 |
株式会社アットストリーム |
受講料 |
無料 |
定員 |
25名 |
特典 |
当日アンケートにご回答頂いた方にもれなく書籍「ヘドロ在庫」をなくせ!」を進呈 |
お申し込み方法 |
詳しくは、 |
お問合せ先 |
キヤノンITソリューションズ株式会社 |
【講演者紹介】
- 中平 将仁 (株)アットストリーム ディレクター
- (株)大和銀行、ローム(株)、アーサーアンダーセンビジネスコンサルティングを経て、2003年にアットストリームコンサルティング(株)[現(株)アットストリーム]入社。共同経営者として参画。サプライチェーン改革、CRM構想立案、情報システム化構想立案などの各種プロジェクトに従事。主な著書に『ミッションマネジメント〜価値想像企業への変革〜』(共著)、『勝つ現場力 工場改革プロジェクト4つの新手法』(執筆協力)、『ヘドロ在庫をなくせ〜部品・素材メーカーのサプライチェーン改革』 。
- 杉原 健史 (株)アットストリーム マネジャー
- (株)第一勧業銀行、キーエンス、アーサーアンダーセンビジネスコンサルティング等を経て、現在に至る。KPIマネジメントによる経営改革の推進、各種SCM改革の企画・立案・実行支援などの各種プロジェクトに従事。主な著書に『SCP入門』(共著)工業調査会、『e生産革命』(共著)東洋経済新報社。